積立・複利シミュレーション

複利で積み立てるとどう増えるのか

毎月一定額を積み立て、その運用益も再投資される場合、最終的な金額は次の式で求められます。

最終金額 ＝ 毎月の積立額 × ((1+月利)^回数 − 1) ÷ 月利

月利は年利÷12、回数は年数×12です。たとえば毎月3万円を年利5%で20年間積み立てると、元本は3万円×240か月＝720万円ですが、最終金額は約1,233万円になります。運用益は約513万円で、元本の7割を超える額です。当ツールは元本と運用益の内訳を分けて表示するので、時間の効果が視覚的に分かります。

複利の効果は「後半」に集中する

同じ毎月3万円・年利5%でも、10年時点では元本360万円に対して最終額は約466万円（運用益106万円）。20年では運用益513万円、30年では約1,417万円の運用益になります。期間が2倍になると、運用益は2倍ではなく5倍近くに増える——これが複利の非線形さです。積立投資で「早く始めることが有利」と言われる理由はここにあります。

72の法則

元本が2倍になるまでの年数は、72 ÷ 年利(%) でおおよそ見積もれます。年利3%なら約24年、年利5%なら約14.4年、年利7%なら約10.3年です。逆にインフレ率2%が続けば、お金の価値は36年で半分になるとも読み替えられます。細かい計算をしなくても、金利や利回りの意味を体感するのに便利な近似です。

この試算が前提にしていること

重要な注意点として、この計算は入力した利回りが毎年一定で得られるという前提に立っています。現実の投資では、リターンは年ごとに大きく変動し、マイナスになる年もあります。同じ「平均年利5%」でも、値動きの順序によって最終額は変わります。また、信託報酬などの運用コスト、売却益にかかる税金（NISA等の非課税制度を使わない場合は約20%）、インフレによる実質価値の目減りは、この計算に含まれていません。

数字の使いどころ

このシミュレーションは「将来いくらになるか」を予言するものではなく、目標から逆算するための道具と考えるのが適切です。「20年後に1,000万円ほしい」なら、利回りを保守的に3%と置いて必要な積立額を逆算する、といった使い方です。積立額・利回り・期間の3つを動かして、どれを変えると結果が最も動くかを見ておくと、現実的な計画が立てられます。

非課税制度を使うかどうかで手元に残る額が変わる

先ほどの「毎月3万円・年利5%・20年」の例では、運用益がおよそ513万円でした。通常の課税口座では、この運用益に対して20.315%（所得税15%＋復興特別所得税＋住民税5%）の税金がかかります。513万円に対しておよそ104万円です。同じ運用をしていても、非課税制度を使ったかどうかだけで100万円以上の差になります。

NISAでは、つみたて投資枠が年120万円、成長投資枠が年240万円、合わせて年360万円まで投資でき、生涯で保有できる上限（非課税保有限度額）は1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）です。毎月3万円なら年36万円ですから、つみたて投資枠の範囲に十分収まります。当ツールが表示する金額は税引き前の数字なので、課税口座で運用する前提なら、運用益からこの2割ほどを差し引いた額が手元に残る目安になります。（枠の金額は金融庁のNISA特設サイト、税率は国税庁タックスアンサーの公表値によります。確認日は下の出典欄のとおりで、制度は改正されることがあります。）

目標額から毎月の積立額を逆算する

目標が先に決まっている場合は、積立額を動かして届く組み合わせを探すのが実用的です。年利3%で計算すると、20年後に1,000万円を用意するには毎月およそ30,500円、同じ3%でも10年で1,000万円なら毎月およそ71,600円が必要になります。期間が半分になると、必要な積立額は2倍では足りません。複利で増える部分が小さくなるぶん、自分で入れる額を増やして埋める必要があるためです。逆にいえば、金額を増やせないときでも期間を延ばせるなら、月々の負担はかなり軽くなります。

※本ツールは金融商品の推奨や投資助言を行うものではありません。表示される金額はあくまで数学的な試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任で、必要に応じて専門家にご相談のうえ行ってください。