電気代計算ツール

電気代の計算式と、単価の考え方

家電の電気代は 消費電力(W) ÷ 1000 × 使用時間(h) × 電力量単価(円/kWh) で計算できます。WをkWに直すために1000で割るのがポイントです。たとえば消費電力1,200Wのドライヤーを1日10分（0.167時間）使う場合、1.2×0.167×31＝約6.2円/日、1か月で約186円という計算になります。

単価は契約する電力会社とプランによって異なりますが、目安として広く使われているのが1kWhあたり31円という数値です（公益社団法人 全国家庭電気製品公正取引協議会が定める電力料金の目安単価）。正確に知りたい場合は、検針票や電力会社のマイページに記載された「電力量料金」を実際の使用量で割ると、自分の実質単価が出せます。

請求額は使用量だけで決まらない

電気料金の総額は、①基本料金（または最低料金）、②電力量料金（使った分）、③燃料費調整額、④再生可能エネルギー発電促進賦課金 の合計です。③と④は使用量に応じて増減し、時期によって単価も変わります。そのため当ツールで出した金額と請求額は完全には一致しません。家電ごとの比較や、使い方を変えたときの差額を見る用途に使うのが適切です。

電気代が大きい家電はどれか

家庭の電力消費で比率が大きいのは、エアコン、冷蔵庫、給湯（電気温水器やエコキュート）、照明です。とくにエアコンは消費電力が大きく、季節による変動も大きいため、電気代が跳ね上がったときはまずここを疑うのが定石です。一方、待機電力は家庭全体の消費電力の5%程度とされ、こまめにプラグを抜く効果は限定的です。それよりエアコンの設定温度を1〜2度見直す、冷蔵庫に詰め込みすぎない、照明をLEDに替えるほうが効果が大きくなります。

古い家電の買い替えは元が取れるか

10年以上前の冷蔵庫やエアコンは、現行機種と比べて消費電力がかなり大きいことがあります。年間消費電力量（kWh）はカタログや本体のラベルに記載されているので、新旧の差に単価31円を掛ければ年間の削減額が出ます。仮に年間300kWhの差があれば年約9,300円、10年で9万円以上です。本体価格と比較して、何年で回収できるかを判断できます。当ツールで時間あたりの電気代を出したうえで、こうした比較に使ってみてください。

再エネ賦課金は毎年変わる——2026年度は過去最高

請求額のうち、自分の使い方では動かせないのに毎年変わるのが再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）です。全国一律の単価が年度ごとに決められ、2026年度（2026年5月検針分〜2027年4月検針分）は1kWhあたり4円18銭で、2025年度の3円98銭からさらに上がりました（いずれも経済産業省の発表による単価です）。

これは使用量に単純に比例します。月に260kWh使う世帯なら 260×4.18＝約1,087円が毎月上乗せされ、年間では約13,000円です。当ツールが使う目安単価31円/kWhは電力量料金の目安であり、この賦課金や燃料費調整額は含まれていません。請求書の実額はツールの計算より1〜2割高く出るのが普通だと思っておくと、ずれに戸惑わずに済みます。なお目安単価31円/kWh（税込）自体も固定ではなく、全国家庭電気製品公正取引協議会が2022年（令和4年）7月22日に改定した値が現在も使われています。

ワット数が書かれていないときの調べ方

古い家電や海外製品では、本体ラベルに消費電力(W)ではなく定格電流(A)しか書かれていないことがあります。その場合は W ＝ A × V で換算でき、日本の家庭用コンセントは100Vなので、たとえば「5A」と書かれていれば約500Wです。

逆に、エアコンや冷蔵庫のようにW表示を見ても実態がつかめない家電もあります。これらは運転を自動で強めたり弱めたりするため、定格消費電力をそのまま24時間分掛けると実際の数倍になってしまいます。こうした家電はカタログや省エネラベルに載っている年間消費電力量(kWh/年)を使い、単価を掛けて年額を出すほうが正確です。年間400kWhの冷蔵庫なら 400×31＝約12,400円/年、月あたり約1,033円という具合です。当ツールは「消費電力が一定で、使った時間だけ電気を食う家電」——ドライヤー、電気ケトル、こたつ、照明、パソコンなど——との相性が最も良い設計になっています。